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投稿日: 2014-11-03
ハワイ大学マノア校 熱帯農業・人的資源学部（CTAHR）の Andrew Hashimoto 教授（前・学部長）は10月31日、京都大学農学研究科との協定に基づく学生交流を促進するため来学し、同研究科の大学院生らと相談の場を持ちました。
この相談会は、Hashimoto 教授からの提案を受け、近藤直国際交流委員長と教務・研究推進の事務職員が企画し、北山兼弘教授の協力を得て実施に至ったものです。
相談会には、農学研究科で受け入れているバングラデシュ・中国・イタリア・ケニアからの留学生を含む13名が参加しました。参加者らは、多様な立場と視点から、Hashimoto 教授・北山教授・事務職員と英語で質疑応答を行いました。
北山教授は、ハワイ大学マノア校で博士号を取得し、現在でも同校研究者らと密な連携を保っていることから、自身の経験や日米の環境の違いに触れつつ学生の質問に答えました。
Hashimoto 教授は、米オレゴン州立大学の副学長（学術担当）として留学生事業を指揮した経験もあることから、この協定に基づく学生交流に限らず、一般論としてアメリカ留学の意義についても説明しました。
「研究室のプロジェクトに加わるだけでなく、ティーチング・アシスタントとして実質的な教育活動に携わることもできる。講義そのものを担当することはないが、指導教員のサバティカル時などに数コマ任されることはあり得る」とし、教育・研究の両面で経験を積む機会であることを訴えました。
修士・博士課程で留学することについて、Hashimoto 教授は「教育経験を積んでおけば、後の就職活動においてプラスとなることは間違いない。また、協定では1年を上限としているが、学位取得後にポスドクとしての雇用につながる可能性もある」とし、キャリア形成の一環としての捉え方を示しました。
最後に、Hashimoto 教授は「CTAHR では既に12名の教員が農学研究科からの大学院生受け入れに積極的である意思表明をしている。それ以外の教員も、相談する価値は十分にある。双方の指導教員の合意が大前提となるが、橋渡しは喜んで引き受ける」とし、改めて参加者らに検討を呼びかけました。
ハワイ大学マノア校と京都大学は2003年、学術・学生交流協定を締結しました。農学研究科は2014年6月、生命・食料・環境分野における連携を更に強化し、京都大学の国際戦略「2x by 2020」に寄与するため、同校 CTAHR と部局間で学生交流協定を締結しました。この協定により、学位取得を目的としない、1年を上限とする大学院生の相互派遣が可能となりました。
大学院生の質問に答える（左から）事務職員、北山兼弘教授、Andrew Hashimoto 教授
